近年は便利なネットショップで買い物を済ませてしまう人が多いですよね。
かく言う筆者もその一人ですが、お目当ての商品を検索したものの楽天市場やAmazonではすでに売り切れていたり、プレミア価格ばりに数倍の値段設定になっているケースって多いです。
商品名や品番で検索していくと、一般的な販売価格より2～3割安くてまだ在庫が残っているネットショップを発見！
でもそのネットショップは信用できますか？偽サイトじゃないですか？
商品名で検索したら特価で販売していた
楽天市場やAmazonでお目当ての商品を検索したのですが、残念ながら通常価格での販売はすべて売り切れており、商品が残っているショップは通常価格の数倍で販売している。
人気のある商品だと頻繁にこのようなことが起こります。
「ちょっと高いけど仕方ないか・・・」
少し冷静さを失いかけていると、通常価格の数倍という値段でもつい手を出してしまう方もいらっしゃいます。
「どうしても欲しい」
「とにかく手に入れたい」
そんな気持ちが先走ってしまい、高額にもかかわらずついポチっとしてしまう。
価格は通常よりかなり高いけど、偽物じゃないからしかたないか・・・
でも冷静な方はそんな何倍も釣り上げられた価格では購入せずに、商品名や品番を調べて検索サイトで調べてみます。
すると
「通常価格より安いのに、まだ商品が残っている！」
その価格と売り切れていないショップを見つけたことで冷静さを失ってしまい、すぐにポチっとして商品を商品かごに入れてしまいます。
代金は先払いで銀行振込になっておれば、すぐにネットバンキングでお金を振り込みます。
クレジットカード払いならば何の疑いもなくカード番号を入力して、購入手続きを進めます。
銀行振込の場合はたいてい入金確認後3日以内に商品を発送するとなっているものの、振込確認のメールも来ない。
クレジットカードで手続きをしたものの、メールなどでの連絡が来ない。
商品申し込み時に届いたメールあてに確認のメールを送ったものの返事はなく、ネットショップの会社名や住所などを確認しようとしたけどどこにも記載されていない。
（記載されていたとしても、その住所は架空の場合も多いです）
よく考えたら振込先もショップ名ではなく個人名だった。
女性の方に多いのがこのケースでお金をだまし取られるパターンです。
対策
初めて利用するネットショップの場合、以下のような項目を必ず確認してください。
販売価格
送料
代金の支払時期
商品の引渡時期
代金の支払方法
返品の特約に関する事項
事業者名
所在地
連絡先（電話番号・メールアドレス）
これらは特定商取引法という法律によって記載が義務付けられており、もしこれらの記載がなければそのネットショップを利用するべきではありません。
大手通販サイト内のショップならば安心？
楽天市場内の各ショップだったりAmazonのマーケットプレイスなど、各通販サイトに出店しているお店ならば安心だろうと思いますよね。
筆者もずっと楽天市場内のショップならば安心だし、Amazonのマーケットプレイスならば大丈夫だろうと思っていました。
ところが楽天市場内のショップで商品購入の申し込みを行い、1週間経っても何のメールも送られてこなかったためにキャンセルのメールを入れても無視され、2日後に申し込んでいない全く別の商品が送られてきたことがあります。
この時は期間限定のポイントだけで購入しようとしていたため、このポイント分だけの損害で助かったことがあります。
ちなみにそのショップのことを楽天市場へ通報してもポイントが返ってくるわけでもなく、ただそのショップが無くなっていただけ。
それ以上に困ったのが、商品購入申し込み時に使用したメールアドレスが流出してしまったようで、出会い系サイトへの誘導メールが毎日大量に届くようにもなりました。
またAmazonでのマーケットプレイスでは、発送元が中国だということを確認しなかったために商品到着までに3カ月を要し、注文したものとは別の商品が送られてきました。
何度もメールで状況を確認しましたが、入荷が遅れているとかもうすぐ発送するとかで引き延ばされた挙句でした。
Amazonのマーケットプレイスで中国から発送される商品を購入する時は要注意ですよ。
対策
大手の通販サイト内に出店しているショップであっても、やはり安心して買い物ができるのかをチェックする必要があります。
商品のレビューではなく、そのショップのレビューを確認しましょう。
いまでは5段階で3以上の評価がないショップは敬遠しています。
またやたら高評価ばかりのショップも敬遠しています。
商品やショップの評価が異常に高い場合は自作自演のケースも少なからずあるので注意しましょう。
1000件以上のレビューが寄せられているのに、その大半で評価が5のサイトの場合は自作自演だったり、高評価をすることで商品がプレゼントされるといったケースも少なくはありません。
実際に経験したケースでは、手持ちの扇風機（ハンディファン）をアマゾンで購入した際、説明文ほどの風量がなく音もうるさかったので☆4にしたのです。
すると購入先から☆5にしたらモバイルバッテリーをプレゼントするから訂正してくれとメールが来たのです。
すぐに
「物で釣って高評価を得ようとする最低な業者」
だと書き直して☆1にしましたよ。
有名な大手ショッピングサイトを模倣した偽サイト
メールやSMS（ショートメール）で会員情報の更新をするように要求されたり、登録しているクレジットカードでは有料会員の更新が手続きができないといった内容が届いた。
本文内に書かれたリンクをタップして現れたサイトは、どこから見てもいつも利用している大手の有名ショッピングサイトそのもの。
なので安心してしまって要求されるのに従い、いつもと同じようにユーザIDとパスワードを入力。
ユーザIDとパスワードは保存していていつもならば自動的にログインできるのに・・・
続いてクレジットカードの番号や有効年月、裏面のセキュリティコードを入力してしまった。
実は大手の通販サイトとほぼ変わらない見栄えの偽サイトでした。
このようにメールなどで誘導されてIDやパスワードの入力を要求されるフィッシングサイトによる詐欺も横行していますし、例のようにクレジットカードの情報まで要求されて入力してしまう被害もかなり発生しています。
大手の通販サイトがSMS（ショートメール）で通知してくることはありません。
ふつうのメールの場合は、差出人のメールアドレスをチェックすれば本物かどうかはすぐにわかります。
またSMSやメールで誘導されたサイトのURLを確認すれば、本物か偽サイトかの判別も簡単にできます。
対策
普段利用している通販サイトならば、ブックマークなどで登録しておきましょう。
ブックマークからログインしてみて、何もお知らせがなければSMSやメールはフィッシングサイトへ誘導するためのものだったことがわかります。
偽サイトにだまされないために
ここまで記してきたことなど偽サイトに騙されないために注意すべき点をまとめています。
SMS（ショートメール）やメールに書かれたリンク先に注意
頻繁に利用するサイトならばブックマークに登録しておき、そちらからサイトへ訪れるようにします。
くれぐれもメールやSMSに記載されたURLをタップしたりクリックして訪れないようにします。
サイトのURLに注意
一般的に通販サイトのURLにはco.jpが使われていることが多く.jpや.comもありますが、.info・.top・.xyg・.bidなどのURLの場合は要注意です。
またURLの先頭がhttp://～または鍵マークが付いていないサイトは避けたほうが無難です。
安全なサイトはhttps://～（httpの後にsがついている）または鍵マークが付いています。
サイト内の特定商取引法に基づく表記を確認
通販サイトには特定商取引法で定められた事項を表示する義務がありますので必ず確認しましょう。
会社名や所在地などが怪しいと思った場合は検索して調べてください。
銀行振込のみの場合は注意
大半のネットショップではクレジットカードが使用できますが、偽サイトでは銀行振込のみの場合が多いのです。
カード使用化となっているのに、決済画面では銀行振込のみとなっているショップは避けたほうが無難です。
ただしカードが使えない優良なネットショップもありますので、他のチェック事項と合わせてショップを確認しましょう。
だまされた場合
SMSやメールで誘導された偽サイト・フィッシングサイトでユーザーIDやパスワードを入力してしまった場合、すぐに本物のサイトの方でユーザーIDやパスワードの変更を行うか、大会の手続きを行います。
また他のサイトで同じユーザーIDやパスワードを使っているいわゆる使いまわしをしている場合は、他のサイトのIDやパスワードもすぐに変更してください。
クレジットカードの情報を偽サイト等に入力した場合には、すぐにカード会社へ連絡してください。
まだ不正利用がされていない場合でも、カード裏面等に記載の電話番号へすぐに報告を！
実はすぐに連絡をすることによって不正利用されないように、クレジットカードの暗証番号の変更であったり、すぐに利用停止の措置を講じてカードの再発行が行われるなどカード会社も速やかに対応してくれるのです。
銀行口座の記号・番号などを入力してしまった場合も同様に各銀行へ電話で連絡してください。
金銭の被害が出た場合
クレジットカードが不正利用されたり銀行口座から送金されるなどの被害にあった場合、カード会社や銀行へ連絡するのはもちろんのこと、フィッシング110番に最寄りの警察本部の相談窓口の電話番号とメールアドレスが記載されているのでそちらへ連絡します。
また詐欺被害について相談したい方は国民生活センターや最寄りの消費生活センターへも連絡しましょう。